○内容：
『スポーツ社会学研究』（第１9巻第1号）の投稿論文を受け付けています。
締め切りは、2010年９月30日（消印有効・締め切り厳守）です。
執筆要領はＨＰに示してあります。
○論文送付先：
「『スポーツ社会学研究』投稿論文在中」と朱書きの上、
〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-11
熊園錦町エルルポーズビル３Ｆ
（有）創文企画宛て
○問合わせ： sshimizu@taiiku.tsukuba.ac.jp
多くの方の投稿をお待ちしています。
『スポーツ社会学研究』編集委員会
日本スポーツ社会学会 第19回 岩手大会の企画のご案内
3月28日（日）14:10～15:10 実行委員会企画 特別講演 (60分)
テーマ： 「ドイツにおける地域のスポーツ政策について」
※予定されていました、クリストフ・ブロイヤー教授は、奥様の急病により、急遽来日できなくなりました。そのため、「特別講演」の講師が、ロルフ・マイアー氏（ケルンスポーツ大学スポーツ経済研究所主任研究員）に変更になりました。
講演者 Rolf Meier氏（ロルフ・マイアー氏）
ケルンスポーツ大学スポーツ経済研究所主任研究員
現在はクリストフ・ブロイヤー教授のプロジェクトチームに所属し、地域スポーツ政策に関する調査研究を行っている。また、この20年間、ケルンスポーツ大学が実施した様々なプロジェクトに参加しており、特にドイツのスポーツクラブやスポーツ振興政策に関する調査研究を担当している。15年前よりケルン市のスポーツ政策アドバイザーを兼務。今回の講演では、ミュンヘンなどの事例も取り上げながら、ドイツの地域スポーツ政策について紹介したい。
3月28日（日）15：20～17：20 研究委員会企画 シンポジウム (120分)
テーマ： 「メディアスポーツの現状と課題」
メディアスポーツといえば、オリンピックやＷ杯といったメガイベントのもたらす政治的文化的インパクト、さらには、メディアとスポーツとスポンサーというトライアングルが生み出す巨大なビジネスに大きな注目が集まり、そうした社会的インパクトやビジネスの分析に一定の成果が上がっている。
今回のシンポでは、そうした従来の視点をややずらし、メディアの現場の人々にとってのスポーツとは何かを経験的に語っていただくことによって、メディアスポーツの言説を生み出す過程についての理解を深めたい。
登壇者の元ＮＨＫアナウンサーの山本浩さんには、現役時代を振り返り、スポーツ中継の「語り」について現場の視点を提供していただく。朝日新聞運動部編集委員の中小路徹さんには、過渡的状況にある新聞メディアのスポーツ報道の模索と課題をインターネットとの関わりにおいて語っていただく。東北放送テレビ制作部長の草苅裕之さんには、地元仙台の二つのプロスポーツをローカルメディアとして支えていく立場、あるいは支えられている立場からの苦労や課題を語っていただく。
シンポジスト：
１） 山本 浩（法政大学）「放送の現場から スポーツ中継は何を語るのか」
２） 中小路徹（朝日新聞）「新聞の現場から 変革期のスポーツジャーナリズム」
３） 草苅裕之（東北放送）「ローカルメディアの現場から スポーツの地域への貢献」
コメンテーター：リー･トンプソン（早稲田大学）
司会：甲斐健人（奈良女子大学）
3月29日（月）13:30～15:00 韓国スポーツ社会学会との学術交流企画 講演 （90分）
テーマ： 「韓国におけるスポーツ政策の展開と課題(仮)」
コメンテーター： 山下高行（立命館大学コリア研究センター副センター長）
司会者： 海老島 均（びわこ成蹊スポーツ大学教授）
講演者： 朴ヨンオク先生（体育科学研究院政策開発研究室室長、韓国スポーツ社会学会理事)
多くの方々のご参加をお待ちしております。
上記の機構から人材の公募の知らせがありまた。
ご興味のある方は、ホームページから資料を取り寄せるか、下記のところにご連絡ください。
財団法人日本アンチ・ドーピング機構事務局
〒115-0056
東京都北区西が丘3-15-1 国立スポーツ科学センター４ 階
担当： 鈴木 （TEL： 03-5963-8030）日本スポーツ社会学会研究委員会の第２回「スポーツ社会学基礎“体力”養成フォーラム」を11月14日（土）に関西大学心斎橋オフィスで開催の予定でしたが、諸般の事情により、延期することとなりました。
参加のご予定を頂いていた会員の皆様には大変申し訳ありません。謹んでお詫び申し上げます。
なお、新しい開催日程については、追ってお知らせしますので、よろしくお願いいたします。
研究委員長 黒田勇
会員ならびに著者各位
日本スポーツ社会学会（以下「本学会」）は、1991年に創設し、1993年より学会誌「スポーツ社会学研究」（以下「本学会誌」）を刊行して参りました。18年の長きにわたり、本学会誌を刊行できたことは、ひとえに会員皆様のご支援、ご協力の賜物と深く感謝申し上げます。
この度、本学会誌は、独立行政法人 科学技術振興機構（JST）の電子アーカイブ対象選定委員会によって、創刊号以降の全巻が電子アーカイブ化される対象として、選定されました。この電子アーカイブ化とは、誌面をデータ化し、同機構インターネットウェブサイト上で公開することをいいます。現在、本学会の「スポーツ社会学研究」の発行に関する規定においては、掲載された論文の著作権は著者に帰属すると定められています。しかし、電子化された論文は、すべてが同機構のサーバに保存されるため、著作権が本会に帰属していることが条件となります。よって、本学会誌のアーカイブ化を進めさせて頂く上では、著作権法により、掲載された著作物、論文の著者からその著作権（複製権、公衆送信権を含む）の許諾または譲渡が必要となります。
これらの事情から、電子アーカイブ化を進めるにあたり、創刊号以来の著作物、論文について著作権を本会に帰属させて頂くことと致したく、これまで本学会誌に掲載された著者の皆様お一人ずつに「著作権の許諾手続き」を行うとともに、当該公告を以て、会員の皆様に著作権の譲渡についてのご了承をお願い申し上げる次第です。
万が一、この件に関しましてご了承頂けない場合、あるいはご不審の点がある場合は、2009年12月31日までに本学会事務局に文書または電子メールでお申し出ください。本学会は、このお知らせが会員の皆様の目に触れることを前提としておりますが、何らかの事情でこの件をお知りになる機会がなかった場合には、期限を過ぎましても、あらためて個別にご相談させていただく所存です。なお、お申し出のない場合には、ご了承頂けたものとし、電子アーカイブとして公開する時期が参りました段階で、論文を掲載させて頂きたいと存じますが、公開後の会員ならびに著者の皆様からの掲載取り下げに要求に際しても、柔軟に対応させて頂きます。
何卒、会員の皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。
